- 回答者の約9割が「部屋探しの際に防犯を意識する」と回答
- 部屋探しの際に防犯の観点から意識することは「TVモニター付きインターホンがある」が53%で最多
- 「帰宅途中にこわい思いをしたことがある」と回答した人が全体の32.1%で、3人に1人という結果に
- 帰宅途中にこわい思いをした人がおこなった防犯対策は「歩行者が多い時間に通るようにした」が52.7%で最多
- 過去に空き巣・強盗に入られたことがある人は7.4%、まわりの身内または友人が空き巣・強盗に入られたことがある人は26.3%
- 防犯対策として「引っ越した」人の割合は、帰宅途中にこわい思いをした人が6.5% 、過去に空き巣・強盗に入られたことがある人が12%に留まる
部屋探しをする際に防犯を意識するか質問したところ、 「強く意識する」が34.1% 、「多少意識する」が53.5%、「あまり意識しない」が9.8%、「意識しない」が2.6%と、全体の約9割が防犯対策を意識しているという結果でした。（図A）
2. 部屋探しの際に意識する防犯対策
部屋探しをする際に、防犯の観点から意識することを質問したところ、「TVモニター付きインターホンがある」が53%で最も多く、次いで「集合玄関にオートロックがある」が52.7%、「防犯カメラが付いている」が44%、「玄関ドアがツーロック」が41.4%、「駅からの道の明るさや安全性」が40.9%でした。
住居の周辺環境よりも、住居自体に防犯設備が備わっているかが重要視されている結果となりました。
- 「TVモニター付きインターホンがある」 53%
- 「集合玄関にオートロックがある」52.7%
- 「防犯カメラが付いている」44%
- 「玄関ドアがツーロック」 41.4%
- 「駅からの道の明るさや安全性」40.9%
3. 防犯対策強化につながる体験について
帰宅途中に（防犯上）こわい思いをしたことがあるか質問したところ、「はい」が32.1%、「いいえ」が67.2%で、回答者のうち3人に1人がこわい思いをしたことがあるという結果になりました。（図B）
部屋探しの際は防犯設備だけではなく、「駅からの道の明るさや安全性」など、住居の周辺環境も重視することがポイントとなりそうです。
また、帰宅途中に（防犯上）こわい思いをしたことがある人に、その後おこなった防犯対策について質問したところ、「歩行者が多い時間に通るようにした」が52.7%で最も多く、次いで「帰り道を変えた」が51.5%、「防犯グッズを持つようにした」29.6%、「誰かと電話（またはフリ）をしながら歩くようにした」が25.4%、「必ず同伴者と歩くようにした」が13%でした。
- 「歩行者が多い時間を通るようにした」 52.7%
- 「帰り道を変えた」51.5%
- 「防犯グッズを持つようにした」29.6%
- 「誰かと電話（またはフリ）しながら歩くようにした」 25.4%
- 「必ず同伴者と歩くようにした」13%
過去に自分自身、まわりの身内または友人が空き巣・強盗に入られたことがある人に、実際に行った防犯対策を質問したところ、「鍵を変えた」以外におこなった防犯対策は「人感センサーを付けた」が32.2%、「鍵をツーロックに変えた」が29.2%、「防犯カメラを設置した」が20.6%、「窓ガラスに防犯フィルムを付けた」が13.3%、「引っ越した」が12%でした。
- 「人感センサーを付けた」32.2%
- 「鍵をツーロックに変えた」29.2%
- 「防犯カメラを設置した」 20.6%
- 「窓ガラスに防犯フィルムを付けた」13.3%
- 「引っ越した」12%
イタンジはネット不動産賃貸サービス「OHEYAGO」を通じて、より多くの方に安心・安全でスムーズはお部屋探しを提供してまいります。
「OHEYAGO」は、①来店不要、②おとり物件（※1）なし、③リーズナブルなサービス（※2）等を特徴とするネット不動産賃貸サービスです。最短30分前からの事前予約により自身のペースで気軽に希望物件を内見することができ、物件探しから入居申し込み、契約までの一連の手続きがスマートフォン1つで可能です。また、22年5月18日に施行された（※3）改正宅地建物取引業法にあわせ、お部屋探しから入居申込・契約までを完全電子化し、新しい生活様式に対応した賃貸取引の変革を推進しています。
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（※1）おとり物件とは、 「存在しない物件」「存在するが、取引対象にならない、あるいは取引の意思がない物件」などの広告宣伝を指します。一般的な不動産賃貸取引の仕組みでは、仲介会社は管理会社が更新する物件情報を確認しながら手作業で賃貸サイトに物件広告を掲載するため、「手作業での情報更新が追い付かず、募集が終了した物件の消し忘れ」や「集客のために募集終了物件が広告のような役割で掲載されたまま」といったことが起こっているのが現状です。なお、OHEYAGO上に掲載されている一部物件については、当該情報更新までのタイムラグにより、募集終了となっている場合があります。
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（※3）出典：国土交通省「宅地建物取引業法施行令及び高齢者の居住の安定確保に関する法律施行令の一部を改正する政令」等を閣議決定
https://www.mlit.go.jp/report/press/tochi_fudousan_kensetsugyo16_hh_000001_00035.html
◆ 調査概要
調査期間：2022年11月7日（月）～2022年11月18日（金）
調査期間：自社調査
有効回答数： 457
調査対象：OHEYAGO Twitterアカウントのフォロワー
調査手法：インターネット調査（Q1, Q3：単数回答式、Q2, Q3：複数回答式）
◆ イタンジ概要
イタンジ株式会社は、「テクノロジーで不動産取引をなめらかにする」をミッションに掲げ、不動産賃貸業における課題を解決するサービスを提供する不動産テック企業です。
主力事業である、賃貸管理会社・仲介会社向けSaaSサービスは、ARR前年比＋70％（＊1）と急成長。本サービスを通じた電子入居申込数は、年間約63万件（入居申込サービス利用数 2年連続No.1）、
入居申込関連書類のペーパーレス化により年間約500万枚の紙の削減を達成するなど賃貸不動産業界のDXを推進しています。（＊2）
（＊1）ARR：Annual Recurring Revenue（年間経常収益）。各四半期末の⽉末MRRに12を乗じて算出。MRRには、月額利用料金、従量課金、付帯事業の収益を含む。ITANDI BB+の2021年10⽉時点と2022年10⽉時点でのARRを⽐較
（＊2）対象期間：2021年4月1日～2022年3月31日。No.1調査委託先：TPCマーケティングリサーチ株式会社（所在地：大阪府大阪市、代表取締役社長：松本 竜馬）
社名：イタンジ株式会社
代表者：代表取締役社長執行役員CEO 野⼝ 真平
URL：https://www.itandi.co.jp/
本社：東京都港区六本⽊3-2-1 住友不動産六本⽊グランドタワー 40F
設⽴：2012年6⽉
資本⾦：3,600万円
事業内容：
・リアルタイム不動産業者間サイト「ITANDI BB （イタンジビービー）」の開発、運営
・不動産賃貸業務のDXサービス群「ITANDI BB +（イタンジビービー プラス）」の開発、運営
・ネット不動産賃貸サービス「OHEYAGO（オヘヤゴー）」の開発、運営
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